2021年12月06日

Cooking Studio（高橋知子）

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ）の輸送を得意としているジャパントラストの高橋知子です。 
 
2021年もあっという間に終わりまで来てしまいましたね・・・！ 
コロナウイルスに翻弄された年だったかと思いますが、皆様はいかがだったでしょうか。 
 
私は、自粛期間だからこそ、何かできることを増やしたいと考え、
家にいる時にすること＝料理！と思い立ち、今年の1月から料理教室に通い始めました。

コースが3つあり、「料理」「デザート」「パン」それぞれ受講して、
毎回楽しく、美味しく習っています♪ 
 
今回はその成果をいくつか披露致します！

2021年11月12日

ゴルフ（高橋良輔）

2021年11月10日

日刊カーゴ記載記事　北米向けに多目的船定期チャーター

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・ オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ)
の輸送を得意としているジャパントラストです。 

日刊CARGO(2021年11月5日発行）に、弊社ジャパントラストの取り組みが記載されました。
 特集記事はこちら

 以下同記事より引用。
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北米向けに多目的船定期チャーター

　全世界のオーバーゲージ（OG）貨物や北米向けを主軸にするFCL専門NVOCC、ジャパントラストは、
コンテナ船以外の船舶のスペースチャーターを拡大している。10月、同社として初めて韓国・中国発の多目的船（MPP）の
定期チャーターを開始する。多目的船の一部スペースを押さえ、日本発貨物を韓国や中国経由で米ヒューストン向けに
毎月レギュラーで輸送する計画だ。９月後半には、今年２回目の在来船チャーターも断行。
在来船のオンデッキ（甲板）スペースを自社専用に借り受け、下関—米LAで輸送している。　

　北米向けを主軸とする同社は、あらゆる手段でスペースをかき集めている。
１年以上かけて海外船社と交渉してきたことが実り、韓国・中国—ヒューストン航路の多目的船のスペースの一部を
同社が専用に借り受けることが決まった。日本発貨物をコンテナ船で韓国や中国港湾に運び、
積み替えてヒューストンに海上輸送。ヒューストンからトラックなどに接続し、全米各地までドア・デリバリー可能だ。　

　菅哲賢代表取締役社長は「コンテナ船でないスペースも何とか確保するために動いてきた。
韓国・中国発で（日本より相対的に運賃の高い）現地の荷主との運賃競争になるが、
それでも当社に（スペースを）定期的に任せてくれた。ヒューストン以外に、40フィートコンテナで１回に100本程度の
ブッキングがあれば、LAやサバンナなど他港への寄港もアレンジできる」と説明する。　
　
　空コンテナ不足も継続している。多目的船に積むコンテナは、同社がSOC（シッパーズ・オウン・コンテナ）として
調達する考えで、ブッキング以前にコンテナ手配のオファーが必要になる。

　SOCでの活用を前提に、同社が今夏前に発注した初の自社バンは完成し、名古屋港付近で保管している。
中国の工場で整備し、「JAPAN TRUST」のロゴや連絡先などを壁面に記入。コンテナ番号に社名略字の「JTC」を冠した、
自社オリジナルの「JTCコンテナ」だ。20フィート、40フィートハイキューブ各５本の計10本。

　コンテナ船社とは、今年の日本発北米向けのSC（サービス・コントラクト）で、MQC（最低積み荷保証）で前年比1.5倍の
計１万5000TEUを契約している。そのうえで、このほど特定船社とは、船社のコンテナ手配でなく、ジャパントラスト手配の
SOCであれば北米向けの追加スペースの供給を受けられることになった。多目的船チャーターも含み、
自社の「JTCコンテナ」をSOCとして活用、重要顧客に提供して、北米までワンウェイなどで使用する考えだ。　

　在来船チャーターでも、コンテナはSOCで同社が手配して提供した。９月21日に下関で荷役を終え、10月前半にLAに
到着予定だ。３月末～４月後半に実施した今年１回目は、名古屋—米LAでの在来船チャーターでOG貨物が中心だったが、
今回はコンテナ貨物を対象とした。

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記事の詳細はこちら＞＞https://www.jpntrust.co.jp/jtc/wp-content/uploads/2021/11/20211105ChubukenSpecial-10.pdf

・北米発着の海上コンテナ輸送でご相談の方はこちら

2021年10月28日

日刊カーゴトップ記事に記載！　北米向けに多目的船定期チャーター

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・ オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ）の輸送を得意としているジャパントラストです。


日刊CARGO(2021年10月8日発行）のトップ記事として、弊社ジャパントラストの取り組みが特集されました。
特集記事はこちら


以下同記事より引用。

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北米向けに多目的船定期チャーター
■ジャパントラスト、在来船は今年2回目

　全世界のオーバーゲージ（OG）貨物や北米向けを主軸にするFCL（フルコンテナ）専門NVOCC、
ジャパントラストは、コンテナ船以外の船舶のスペースチャーターを拡大している。
10月、同社として初めて韓国・中国発の多目的船（MPP）の定期チャーターを開始する。
多目的船の一部スペースを押さえ、日本発貨物を韓国や中国経由で米ヒューストン向けに毎月輸送する計画だ。
9月後半には、今年2回目の在来船チャーターも断行した。在来船のオンデッキ（甲板）のスペースを自社専用に借り受け、
下関―米ロサンゼルス（LA）で輸送している。
同社として初めて発注した自社バンも完成した。
日本発北米向け海上輸送では、スペース難で新規貨物の営業を実質停止せざるを得ないフォワーダーも少なくない。
同社はリスクを取って複数のチャーターに踏み出し、顧客に新たな輸送の選択肢を提供している。

▲完成した自社コンテナ

日本発韓・中経由米国で毎月輸送

海上コンテナ市況の混乱が長期化する中、特に北米航路はスペースひっ迫が激しく、
新規貨物のスポット運賃は過去最高値圏が続き、価格に関係なく新規のスペースが取れない状況にまでなっている。
北米西岸港湾ではコンテナ船の沖待ちが過去最大の隻数となり、混雑が激しく、本船スケジュールは大きく遅延。
米国側のコンテナヤード（CY）からの搬出や内陸への鉄道接続も大幅に遅れている。
　北米向けを主軸とする同社は、あらゆる手段でスペースをかき集めている。
1年以上かけて海外船社と交渉してきたことが実り、韓国・中国―ヒューストン航路の多目的船のスペースの一部を同社が専用に借り受けることが決まった。
日本発貨物をコンテナ船で韓国や中国港湾に運び、積み替えてヒューストンに海上輸送。
ヒューストンからトラックなどに接続し、全米各地までドア・デリバリー可能だ。
　
　韓国・中国経由の多目的船サービスは10月から毎月レギュラーで実施する。
トランシップ便となるため、日本からヒューストンまでのリードタイム（LT）は計40 ～ 60日程度となるが、
コンテナ船も港湾混雑やスケジュール遅延でLTが大幅に長くなる中、仕向け地によっても異なるが、差はほとんどないとみられる。
　多目的船はさまざまな貨物を積載可能なように設計され、コンテナや長尺・OG 貨物も輸送できる。
スペースをチャーターした船舶は鋼材などをメインに輸送しているが、コンテナ市況混乱の中で、
最近は韓国や中国フォワーダーが受託したコンテナ貨物の輸送を増やしているという。

　運航する多目的船社とはこれまで付き合いはなかったが、人脈をたぐって交渉を重ねてきた。
同船はヒューストンまで毎便、満船だというが、信頼を得たことで、自社の専用スペースを実現した。
　菅哲賢代表取締役社長は「コンテナ船でないスペースも何とか確保するために動いてきた。
韓国・中国発で（日本より相対的に運賃の高い）現地の荷主との運賃競争になるが、
それでも当社に（スペースを）定期的に任せてくれた。
ヒューストン以外に、40フィートコンテナで1回に100本程度のブッキングがあれば、
LAやサバンナなど他港への寄港もアレンジできる」と説明する。


▲コンテナ番号に社名略字の「JTC」を冠した自社オリジナルの「JTCコンテナ」

▲今年2回目の在来線チャーターでオンデッキにコンテナを搭載して輸送した

自社コンテナ完成、SOCで活用

　空コンテナ不足も継続している。
多目的船に積むコンテナは、同社がSOC（シッパーズ・オウン・コンテナ）として調達する考えで、
ブッキング以前にコンテナ手配のオファーが必要になる。
　SOC での活用を前提に、同社が今夏前に発注した初の自社バンは完成し、名古屋港付近で保管している。
中国の工場で整備し、「JAPAN TRUST」のロゴや連絡先などを壁面に記入。
コンテナ番号に社名略字の「JTC」を冠した、自社オリジナルの「JTCコンテナ」だ。
20フィート、40フィートハイキューブ各5本の計10本。
　コンテナ船社とは、今年の日本発北米向けのSC（サービス・コントラクト）で、
MQC（最低積み荷保証）で前年比1.5 倍の計1 万5000TEU を契約している。

そのうえで、このほど特定船社とは、船社のコンテナ手配でなく、
ジャパントラスト手配のSOCであれば北米向けの追加スペースの供給を受けられることになった。
新たな多目的船チャーターも含み、自社の「JTCコンテナ」をSOCとして活用、
重要顧客に提供して、北米までワンウェイなどで使用する考えだ。
　初の自社コンテナで、蔵置や荷役などのオペレーションのコントロールに手間もかかっているというが、
環境の激変下で提供して顧客の支援につなげるうえ、「世界中に動く広告塔」としての宣伝効果も想定する。
菅社長は「自社コンテナを持つことができたのは、感慨深いこと。
10年後ぐらいに、誰かがどこかで見かけたと連絡をくれることを期待している」と話す。

下関―LAでは在来船チャーター
今年2回目、同社として3回目の在来船チャーターは既に実行した。
日本全国から集めたコンテナ貨物を下関で船積みし、LAに輸送している。
在来船のオンデッキのスペースを借り受け、化学品などのドライコンテナ十数本を積んだ。
コンテナはSOCで同社が手配して提供した。
9月21日に下関で荷役を終え、10月前半にLAに到着予定だ。
3月末～ 4月後半に実施した今年1回目は、名古屋―米LAでの在来船チャーターで
OG 貨物が中心だったが、今回はコンテナ貨物を対象とした。
　リフトオン・リフトオフ（LOLO）方式の荷役を行う在来船は、多目的船と同様、
コンテナ船と違う港湾バースに接岸し、自船に搭載するデッキクレーンで貨物を積み降ろしする。
LA・ロングビーチ（LB）港では、9月後半にコンテナ船の滞船が70隻規模と過去最大となったが、
コンテナ船バースの混雑は回避できる。

　このほか、6月に開始した優先的にスペース割り当てをし、ほぼ100%保証する独自の「JTCプライオリテ
ィ・チャージ」が好評だ。同社のMQCの枠の中から優先的に割り当て、希望者の要望が枠内ならば、
ほぼ100% の船積みを約束する。チャージ料金はFEU、TEU 問わずコンテナ1本あたり2000ドル。
　フォワーダーの北米向け新規貨物の営業には、スペース難の壁が立ちはだかっている。
その中で同社は、複数のチャーターや自社のコンテナ整備にも踏み込んでサービスを多様化する。
「リスクはある。ただ、運賃が高騰している分、いただいている料金を原資に、
新しいことにチャレンジして輸送の要望に応じられるようにすることこそが、使命だと考えている」と菅社長。
「当社のウェブサイトにいただいた大手荷主の問い合わせが、実際にブッキングに結び付いている。
問い合わせは増える一方だ。（未曽有の市況は）100年に1度のチャンス。
いろいろなサービスを立ち上げて『ジャパントラスト』の名前を知ってもらい、
将来に向けて今、信用を得られるよう努力したい」と話している。
北米向け多目的船の定期チャーターは、
米国港湾の労使契約更改で西岸港湾のストライキの不安のある来年に向けても、継続していきたい考えだ。

　ジャパントラストは名古屋市中区に本社を置き、日本の従業員数30人。
米国現地法人がLA 本社とシカゴ、ニューヨークに支店を置くほか、メキシコとブラジルにも営業所を構える。
米国法人は10人の体制でほとんどが日本人で、着地側のトラック、鉄道など内陸までのオペレーション管理も自社展開する。

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記事の詳細はこちら＞＞https://www.jpntrust.co.jp/jtc/wp-content/uploads/2021/10/DailyCargo_211008-JTC.pdf

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2021年10月12日

「Digima〜出島〜」に弊社代表が解説した記事が掲載されました！

 
今月4日の「Digima〜出島〜」に弊社代表が解説した記事が掲載されましたので一部をご紹介いたします。

以下、同記事より引用。

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世界的なコンテナ不足によって海上輸送費が高騰！ 国際物流にも大混乱をもたらす新型コロナの影響とは？

現在、国際物流において「世界的なコンテナ不足」と「コンテナ運賃の急騰による海上輸送費の高騰」が続いています。 
 

大まかな背景としては… 

2018年からの米中貿易摩擦や2019年12月からの新型コロナ感染拡大による先行きの懸念によって、世界のコンテナ生産量の9割以上を占める中国におけるコンテナ製造量が減少。その後、いち早くコロナ禍よりV字回復を果たした中国の輸出と、欧米各国の巣ごもり消費の増加によって、世界的に輸送量が増大。
  

しかし従来のコンテナ不足もあいまってコンテナの回転率が著しく低下。さらにコロナ禍によって荷役作業が滞り港湾機能も大混乱に陥りました。その結果、北米航路の中でも特に北米西海岸の港湾が大混雑となりコンテナ船の運航遅延も各港湾で発生。

…それらの様々な要因が複合的に絡まって、今回の世界的なコンテナ不足と海上輸送費の高騰が続いているのです。
 

本文内で詳しく解説しますが、今回の世界的なコンテナ不足によってコンテナ運賃が急騰すると、その分が転嫁されて輸送コストも当然アップします。その結果、各種の原材料や商品といった、多くのモノの価格が長期的に上昇してしまうケースも懸念されています。  

つまり「世界的なコンテナ不足」は国際物流のみならず世界経済の停滞の要因ともなり得るのです。
  

本テキストでは、ハード（船・トラック・倉庫）を持たない独立系フォワーダー（NVOCC）として知られるジャパントラストの代表である菅 哲賢（すが てつまさ）氏に、今回の国際物流における「世界的なコンテナ不足」と「コンテナ運賃の急騰」について解説していただきます。

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続きはこちら＞＞https://www.digima-japan.com/knowhow/united_states/18644.php

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2021年08月20日

日刊カーゴ特集記事　自社バン発注、北米MQCは1.5倍確保

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・
オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ）の輸送を得意としているジャパントラストです。
 
 
日刊CARGO(2021年7月26日）にて、弊社ジャパントラストの取り組みが特集されました。
特集記事はこちら
以下同記事より引用。
 
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全世界のOG貨物や北米向けを主軸にするFCL専門NVOCC、ジャパントラストは、自社の専用コンテナを整備している。
「空コンテナ不足は再度深刻化し、今夏にピークとなる可能性がある。
SOC(シッパーズ・オウン・コンテナ)として積めるよう準備している」(菅哲賢代表取締役社長、以下同)
とし、同社初の自社バン10TEUの発注に踏み切った。
  
今年の日本発北米向けSCで、同社はMQCで前年比1.5倍 の 計1万5000TEU を契約した。
6月には本船スペースをほぼ100%保証する「JTCプライオリティ・チャージ」による新サービスも始めた。
コンテナはリース会社に発注し、中国の工場で「JAPAN TRUST」のロゴや連絡先などを記入したペイントを
ほどこしている。コンテナ番号は社名略字の「JTC」を冠する表記。
コンテナがなく、出荷できず困っている顧客に自社バンを提供する目的だ。
自社バンはコンテナ船のほか、混雑するコンテナバースに寄港しないRORO船や在来船などでの利用も見据える。
初の自社ロゴの入ったコンテナを活用し、「世界中に動く広告塔」としての宣伝効果も想定しながら、
リスクをとって決断した。
  
オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)など、全てのコンテナ船社とSCを結んだ。
菅社長は「昨年10月から取り扱いが急増しており、北米向けは同月〜今年3月の6カ月間で1万本近くになった。
実績が評価され、順調にスペースを押さえられた」とする。
同社には昨秋以降、ロールオーバーなどによる同業者からのコ・ロードの要望が増加、
今春以降も新規貨物の旺盛な引き合いは続いている。
  
昨年度の FCL 取扱量は日本発北米向け輸出が計約1万5000TEUで過去最高だった。
「日本発北米向けでは(フォワーダー・NVOCCの)トップ5に入る物量だろう」とする。
内訳は米国西岸6000本、西岸経由内陸向け4000本、米国東岸5000本、カナダ500本、ハワイ150本程度。
北米向けは新規スペースの手当てが非常に難しく、北米向けの新規営業を実質的に停止している
フォワーダー・NVOは少なくない。
  
菅社長は「新規貨物(の引き合い)は断らない。
当社には船社との良好な関係があり、出港直前でも(北米向けの)スポットのスペースが空いたら声が掛かる。
これを受けて、1、2本でも出せるだけのスペースを(新規顧客に)提供する。
必ず空きスペースを埋めるのでキャリアの助けにもなり、また次の声が掛かる」と力を込める。
  
  
「JTCプライオリティ・チャージ」による新サービスはMQCの枠の中から優先的に割り当て、
希望者の要望が枠内であれば、ほぼ100%の船積みを約束する。
チャージ料金はFEU、TEU問わずコンテナ1本あたり2000ドル。
現在の環境下でもスペースに自信があるからこそのサービスだ。
 
また、直前のキャンセルを牽制する目的で、同社独自の「キャンセルフィー」を設定し、
コンテナ1本あたり4万円を課徴している。
菅社長は「実際に大口のキャンセルで大穴を空けてしまったときは、キャリアとの信頼関係を維持するために、
ペナルティーをキャリアに支払うこともある。キャンセルフィーにより、顧客からのキャンセルは激減し、
キャリアからはドロップ率の低い優良顧客として、優先的にスペースを割り当てられている。
徴収することが目的ではなく、キャリアとの信頼関係を維持し、今後のスペースの確保のためで、
ご理解いただきたい」と説明する。
  
15年の米国西岸港湾のストライキによる混乱期に実施した、カナダやメキシコ経由北米向けのサービスも開始。
主に米国内陸向けにカナダ、メキシコの各港揚げでクロスボーダートラックに接続して輸送する。
  
  
昨年10月から、S/I(船積み指示書)や米国の輸入通関システムAMS(Automated Manifest System)データなどの提出を
システム化した。新たに「My JTC」と名付けた専用のクラウド型システムを立ち上げて、
これらの手続きで紙の書類を廃止。既に顧客の9割が利用するまで浸透した(同システム未使用の場合にはチャージが発生)。
顧客にとっては在宅で手続きが行えるうえ、フォーマットに1回入力すれば次回から流用できるとあって、
好評だという。「書類業務の省力化にもご協力いただき、マンパワーをスペース確保や船会社との交渉に割り当てる
ことができる。(顧客には)感謝している」。
  
  
ジャパントラストは名古屋市中区に本社を置き、日本の従業員数30人。
米国現地法人がロサンゼルス本社とシカゴ、ニューヨークに支店を置くほか、メキシコとブラジルにも営業所を構える。
  
3月末には名古屋—米LAで在来船のチャーターも断行。
在来船のスペース2500立方メートルを自社専用に押さえ、4月後半に無事、工作機械や設備などのOG貨物など
計約2500トンを輸送した。
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2021年08月20日

アメリカ内陸トラック輸送もお任せください！

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・
オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ）の輸送を得意としているジャパントラストの高橋晃司です。


北米向けについて、港止めまでのサービスへと制限をかけてくる船会社が増えております。
 
ジャパントラストの現地法人GREAT LUCK INC.（拠点：ロサンゼルス、シカゴ、ニューヨーク）では 
地域ごとにあらゆるローカルトラック会社と直接契約し、全米への内陸トラック輸送を長年培ってきた運送会社選定のノウハウで手配をし、お客様へご提供しております。

詳しくは下記をご覧ください。 
INLAND TRUCK TRANSPORT
 
 
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2021年07月30日

「旨辛！」(柳）

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・
オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ）の輸送を得意としているジャパントラストの柳です。
 
 
団体行動を控えている中、
1人らーめん率高くなりました。(笑)
体重がシンパイ（苦笑）
 
無類の辛い物好きで、
一番はこちら
 
ハバネロ鬼辛四川味噌ラーメン

 
10辛　行ける方、
ぜひ教えてください。(-_-;)
 
 
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2021年06月30日

「七五三」（中島）

2021年05月13日

LA向けの緊急需要に用船対応（SHIPPING GAZETTE 5.10配信)

北米発着の海上コンテナ輸送、全世界へのフラットラック・
オープントップコンテナ（オーバーゲージカーゴ）の輸送を得意としているジャパントラストです。

5月10日配信SHIPPING GAZETTEのとぴっくす記事にて、弊社の米国ロサンゼルス向け在来船チャーターの件が特集されました！
（以下同記事より引用。）

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北米向けFCLやオーバーゲージ貨物輸送が得意なジャパントラスト（JT、本社：名古屋、菅哲賢社長）はこのほど、
コンテナ船の混雑が続く米西岸Los Angeles（LA）向けに在来船チャーターを実施した。

鋼材船に2500㎥を確保して
輸送をメーンとする在来船で、3月30日に名古屋に寄港。JTは同船の船倉2500㎥を自社専用スペースとして確保し、
工作機械や設備機械を中心に積み込んで、翌31日にLAに向けて出港した。同船の寄港に立ち会ったJTの浜田圭司チャーター船担当は、
「バンニングや荷役作業も順調で、フラットコンテナ換算で30本程度を積み込みました」と振り返る。仕向地LAには4月19日に到着した。

今回の米西岸向け緊急配船については3月8日号でも取り上げたが、アジア→米国のコンテナ貨物ラッシュと、新型コロナウイルス
蔓延による米西岸港の港湾機能低下によって船混みが続くLA港向けに、JTが在来船による緊急チャーター輸送を行ったもの。
ご存じの通り米西岸港では、港湾混雑によって入港できないコンテナ船が数週間も沖待ちする異常事態となっているが、コンテ
ナ船と入港バースが異なる在来船については、港湾混雑を回避して荷揚げが行える。
この混雑回避の在来船輸送に着目したJTは、すでに2014年の米西岸港でのストライキ時に同様の緊急配船を実施しており、
今回が2回目の在来船チャーターとなる。もともと北米向け輸送に強みを持つJTは、貨物を運びたくても運べない状況での輸送
需要に応えるため緊急配船を行った。こうした同社の対応が荷主だけでなく同業者からも信頼され、北米向けFCLでのコーロード
も増加していったという。

このように北米向け輸送で実績を重ねてきたJTでは、2020年度（20年4月～21年3月）の北米向けFCLの取り扱い量が
過去最高の1万5000TEUに達し、今年度は2万TEUの大台を目標に、これまで以上に積極集荷を進めているところ。

ところで、同社は今回の緊急配船に際してクラウドファンディング（CF）を実施している。しかし、このCFの目的は資金調達では
なく、JTの菅哲賢社長は、「コロナ禍において、国際物流の99%を支えている海上輸送においても、いま、医療危機のような危機的状
況であることを、少しでも一般の方々にも認知していただきたくCFを実施しました」と明らかにした。
在来船の緊急配船や、一般にはいまひとつ浸透していない海運の現状発信のためのCFなど、斬新な切り口で問題解決に挑むJTに
今後も注目しておきたいところだ。

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・世界的な海上コンテナ不足について　物流セミナー（船井総研ロジ）

https://www.youtube.com/watch?v=0rOcLyFbkjg

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