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積載率の考慮がない、また積載率改善へのモチベーションが働かないことから考え出されたのが改良トンキロ法である。省エネ法の告示ではエネルギー使用量の算出について自然対数を用いる計算式が掲載されている。グリーン物流パートナーシップの資料には10%、20%など、区切りの良い積載率別の値が載っている。